2020/03/21
近年、LGBTフレンドリー企業が増えてきています。
まだ発展過程にあるとはいえ、これはとても望ましい傾向と言えるでしょう。
ただし、一口にすべての企業が同じ施策を取っているとは限りません。
すなわち、よく言えば、それら企業施策のバラエティの中から当事者として自分の望む形のLGBTフレンドリー企業を選択できるということです。
以下の4つの視点から自分が企業に何を求めているか、一緒に考えてみませんか。
まず、パートナーがいる、または将来パートナーを持ちたいと考えているLGBTの人にとっては大変重要な「配偶者」に関するサポートについてです。
福利厚生や人事で同性パートナーを配偶者と同等に扱う企業があります。
また、すでに養子など含め子どもを育てる予定があるのであれば育児に関わる休暇なども取りやすいのか、など調べておきたいところです。
続いて、企業としての社会的な意志表示も大事なポイントです。
性的指向や性同一性に関わらず社員を育てる意識がある、また企業の取引先などにもその姿勢を示している、という点は一見、社員に直接的な利害がなさそうに思えるかもしれません。
しかし、この企業の対外的姿勢というのは、入社後の権利の主張や働く上でのプライドに大きく関わる可能性があります。
採用時に性別を問わないというのが、最もわかりやすいLGBTフレンドリー企業の施策例ではないでしょうか。
上記の「企業の姿勢」を直接具体化している部分です。
この場合、カミングアウトは必須か、または履歴書で性別を問われないのか、などどのようなスタイルであるのかは確認の余地があるでしょう。
また、LGBT勉強会や研修が社内外で定期的に行われているかというのもポイントです。
学びの機会が与えられることにより、すべての社員が多様性に関する知識をもつことになるでしょう。
それは、LGBT当事者の生きやすさを約束するだけでなく、自分は「普通」と考える人にさえ自分の生きやすさへの気づきを与えます。
これら4つのポイントについて、すべてを完全に備えた企業を探すもよいですし、気に入る取り組みや姿勢を吟味するのもよいでしょう。みなさんはLGBTフレンドリー企業のどのような点を重視しますか。